「せっかく建てるなら、今どきの家にしたい。
でも、流行りに飛びついて使わない設備ばかりになるのは避けたい」
そんな方のために、2026年に新築を建てる人に選ばれている設備と間取りを7つ紹介します。
それぞれ「なぜ人気なのか」と「取り入れるときの注意点」をセットでまとめたので、
自分たちの暮らしに合うかどうかの判断にお使いください。
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トレンド |
ひとことで言うと |
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1 |
高断熱・省エネの家 |
光熱費を抑える家が「標準」に |
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2 |
太陽光発電と蓄電池 |
電気を「買う」から「つくってためる」へ |
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3 |
ランドリールームと衣類乾燥機 |
天気と時間に左右されない洗濯 |
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4 |
回遊動線 |
行き止まりのない間取りで家事がラクに |
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5 |
ファミリークローク・パントリー |
収納を1か所に集めて片付けやすく |
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6 |
小さなワークスペース |
在宅ワークや勉強に使える居場所 |
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7 |
平屋・コンパクトな家 |
階段のない暮らし、ちょうどいい広さ |
2025年4月から、新築住宅は省エネ基準への適合が義務になりました。
さらに国は、2030年までに新築住宅の省エネ性能をZEH水準まで引き上げることを目指しています。
つまり、断熱性能の高い家は「こだわる人だけのもの」ではなく、これからの「当たり前」になりつつあります。
■取り入れるときの注意点
断熱性能を上げると建築費も上がります。光熱費がどれくらい下がるかとあわせて、トータルで考えることが大切です。
また、省エネ性能の高い家は住宅ローン控除や補助金で有利になる場合があります。
補助金については山形県で新築住宅に使える補助金の記事もご覧ください。
電気代の値上がりをきっかけに、屋根に太陽光パネルをのせて自宅で電気をつくる家が増えています。
蓄電池を組み合わせれば、昼につくった電気を夜に使ったり、停電時の備えにしたりできます。
■取り入れるときの注意点
初期費用がかかるため、何年で元が取れるかを試算してから決めましょう。
屋根の向きや形によって発電量が変わるので、設計の段階で相談するのがおすすめです。
「洗う・干す・たたむ・しまう」を1か所で済ませられるランドリールームは、共働き世帯を中心に人気です。
ガス衣類乾燥機を組み合わせれば、外に干す手間がなくなり、天気や帰宅時間を気にせず洗濯できます。
大手ハウスメーカーの調査でも、洗濯などの衣類の家事は、天気や日中の時間に縛られるものから、
自分の生活リズムに合わせて行うものへと変わってきていることがわかっています。
■取り入れるときの注意点
広さは2〜3畳程度が目安です。ガス衣類乾燥機は設置にガス栓と排湿管の工事が必要なため、
新築時に計画しておくと後付けより費用を抑えやすくなります。
キッチン・洗面所・玄関などをぐるっと回れるようにつないだ間取りです。
行き止まりがないので移動が短くなり、朝の支度や家事の時間を減らせます。
■取り入れるときの注意点
通路が増える分、収納や壁が減ることがあります。
「どこを回れるようにしたいか」を、毎日の生活の流れから決めることがポイントです。
家族全員の服をまとめてしまうファミリークロークや、
食品や日用品のストックを置くパントリーが定番になりつつあります。
各部屋に収納を分けるより、片付けの場所がわかりやすく、家族も自分で片付けやすくなります。
■取り入れるときの注意点
玄関や洗面所の近くなど、「使う場所のそば」に置くのがコツです。離れた場所にあると、結局使わなくなってしまいます。
個室の書斎ではなく、リビングの一角や階段下に1〜2畳ほどのカウンターを設ける家が増えています。
在宅ワークや子どもの勉強、家計簿をつける場所としても使えます。
■取り入れるときの注意点
コンセントの位置と数、Wi-Fiの届きやすさを設計段階で確認しておきましょう。
住宅情報サイトSUUMOの調査では、
新築の木造一戸建てに占める平屋の割合は、全国平均で2015年の8.1%から2025年には19.6%まで増えています。
階段のない暮らしやすさや、老後まで住み続けやすいことが人気の理由です。
平屋と2階建ての費用や必要な土地の広さの違いは、来週のコラムで詳しく比較します。
トレンドの設備や間取りは、すべて取り入れればいいわけではありません。大切なのは、自分たちの暮らしに本当に必要かどうかです。
ユニテハウスは、無駄なものをそぎ落としたシンプルなデザインを大切にしています。
「足す」だけでなく「引く」ことも考えて、自分たちにちょうどいい家を見つけてください。
A. 後から変えにくいものを優先するのがおすすめです。断熱性能や間取り（動線・収納の位置）は建てた後に変えるのが大変ですが、設備の中には後から追加できるものもあります。
A. すべてを取り入れると費用は上がります。優先順位をつけて、建てた後の光熱費やメンテナンス費も含めて考えることが大切です。
